老後2000万円がなくても大丈夫だと思う理由

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老後2000万は必要か。この問いに対するわたしの結論は、「必ずしも必要ではない。あればいいけど」です。この無意味な問いに振り回されるのはもうやめるべき。

そもそも「老後2000万」は、ある一定の条件に対して算出された数字に過ぎません。それがいつしか一般化され、数字だけがひとり歩きし、あたかも誰もが老後必要になるかのように語られ、しまいには「老後2000万問題」として問題化され今日に至っています。

「老後2000万」の前提はこうです。夫 65歳以上、妻 60 歳以上の夫婦のみの無職の世帯が公的年金で暮らす場合、毎月の生活費の不足額の平均が5万円であり、まだ 20 ~30 年の人生があるとすれば、不足額の総額は単純計算で 1300万円~2000 万 円になる。

この数字は、金融庁の金融審議会・市場ワーキング・グループによる報告書 「高齢社会における資産形成・管理」 (2019)に掲載され、一躍注目を集めました。

しかし、不足額の平均はあくまで平均であり、誰もが月5万円不足するわけではありません。生活費は、その人の生活スタイルや住んでいる地域によって大きく異なります。金融庁としては、資産形成の大切さを国民に広めたかったのでしょうが、とんだやぶ蛇となりました。「年金制度は破綻しているのではないか」「2000万円なんて貯められないよ」などと各方面から叩かれ炎上、麻生金融担当相が正式な報告書としての受け取りを拒否して「なかったことにする」というオチまでついたことは知られている通りです。

その経緯については、ここの記事が参考になります。https://diamond.jp/articles/-/205313

老後に必要なお金は、自分の条件に応じて計算すればすぐにはっきりします。年金額の概算は毎年送られてくる「ねんきん定期便」で把握できます。それから自分が生きていくのにかかるコストを、固定費・変動費はもちろん税金や保険料なども含めて割り出し、年金額との差額を自分の余生の年数をかけるだけです。

(年金受給額年額ー生活費年額)× 残りの人生(年数)=不足額

1年間の老後生活コストを割り出すのは面倒な作業かもしれませんが、一度やってみると確実に安堵感が得られます。「こんなにかかるのか」と思ったら、コストカットしたり、資産形成の方法を考えるきっかけになります。反対に、「なんだこんなものか」を思えたら安心です。何より、保険会社に危機感を煽られるなどの陥穽にはまらずにすみます。

参考までに、わたしの老後必要額は以下の通りです。「ねんきん定期便」によれば、私の年金額はおよそ月14万。現在の生活水準に基づきリタイア後の生活費を試算してみると、固定費・変動費、税金・保険料も含め月平均およそ14万円に収まることがわかりました。つまり、不足額はほぼO円。

ということはどんなに長生きしても、不足額は、ほぼO円。

とはいえ、医療費、住居の修繕、家電の買い替えなど突発的な出費や楽しみのための費用も必要です。コロナ禍で今はとても考えられませんが、海外旅行、国内旅行、コンサートやライブなど、控えていることはたくさんあります。言い換えると、そのような場合に対応できるだけの貯蓄または収入さえあればよいということになります。そこで、冒頭の結論になるというわけです。

老後2000万、必ずしも必要ないですよね。そりゃ、あればいいけど。

もちろんあくまで自分の場合であって、体脂肪率低めの黄金比率の家計が前提となりますが、はじめからこうだったわけではありません。詳しくはまた書きます。

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